人材紹介営業のコツや効率化の方法
この記事では、人材紹介会社の営業方法を種類ごとに紹介したうえで、それぞれの営業方法のコツを解説しています。
また、営業を通して売上を上げるポイントや、人材紹介会社の営業がキツイと言われる理由、営業活動を効率化する方法など、人材紹介会社の営業に関する情報をまとめているので参考にしてみてください。
人材紹介会社の営業方法の種類
法人営業（RA: リクルーティングアドバイザー）
法人営業、通称RA（リクルーティングアドバイザー）は、求人募集を行っている企業へ求職者の紹介を行うことが主な役割です。
まだ契約していない新しい企業を開拓する営業活動を行うほか、人材紹介契約を結んでいる企業との関係性構築・維持・求人情報のアップデートも実施します。
また、人材紹介会社の行っている業務範囲によっては、求職者を紹介するだけでなく、採用・人材育成に関するコンサルティングも行います。
法人営業のコツ
法人営業は求人企業に対して営業活動を行うため、契約の決定権をもつ「経営者」の視点を意識的にもつことが大切です。
顧客も役職が上に上がるほど、一定金額の投資を行う上では経営戦略との合致度や成功確率、業績への貢献度、費用対効果プランの妥当性などさまざまな面についてシビアに確認します。
経営アクションには正解はありませんが、経営者であれば正しく意思決定したいと考えます。このように何かを発注する背景には理由があることから、法人営業では経営者の視点を持つことが大切といえるのです。
すぐにできることとして、社長のインタビュー記事や書籍を読んだり、経営者に焦点をあてた番組を見たり、知り合いの社長に話を聞いてみたりするとよいでしょう。
また、人材紹介会社はごまんとあり、人材紹介会社以外の採用方法も存在するため、「転職サイトや直接応募、リファラル採用などと比べて何がいいのか」を明確にプレゼンテーションする必要があります。
費用対効果をわかりやすくまとめ、自信をもって提案するスキルを磨きましょう。
法人営業（RA: リクルーティングアドバイザー）に向いている人
筆頭に挙げられるポイントは、飛び込み営業やテレアポといった活動が得意な人、苦にならない人になります。そもそも人材紹介という仕事はアポなしで新規顧客を開拓していくというスタイルですので、一定レベルの打たれ強さ、ストレス耐性が求められます。
一方で、近年では人材紹介の業界でも効率化、IT化が進んでいますので、そうしたシステムを使いこなすスキルも不可欠。とりわけリクルーティングアドバイザーはCRMやSFAなどのシステムに関する知識を深め、業務に有効活用するという姿勢も必要となります。
もうひとつ、人材紹介を行う業者は全国に2万社とも言われています。そうした中でライバル企業との差別化を図るには、クライアント企業の社風や経営理念をしっかり理解し、マッチした人材を紹介できることをアピールできれば、大きな強みとなることでしょう。
法人営業（RA: リクルーティングアドバイザー）に活かせるキャリア
法人を顧客として、自社の人材紹介サービスを売り込むリクルーティングアドバイザーという仕事では、別の業種や業界であっても、法人を対象に営業活動を行う「法人営業」の経験があれば、リクルーティングアドバイザーの仕事においても役立つはずです。法人営業という仕事は、クライアント企業がどんな課題に直面しているか、どんな要望を持っているかを的確に分析し、最適なソリューションや提案を行うというもの。そうしたスキルや経験は、リクルーティングアドバイザーの仕事でも有効です。
もうひとつは人材採用の経験。人事部に所属していて人材採用の業務を専門的に行っていたという場合はもちろん、営業部門や開発部門などで人材採用の業務に携わった経験があれば、リクルーティングアドバイザーの仕事に大きなアドバンテージをもたらしてくれることでしょう。
個人営業（CA: キャリアアドバイザー）
個人営業、通称キャリアアドバイザー（CA）は、求職者の求める条件に即した求人情報を紹介し、転職を成功させることが主な役割です。
求職者と面談を行い、希望職種や業界、給与、働き方、転職理由などをヒアリングし、キャリアの棚卸しを行ったうえで、求職者に合った求人情報を紹介します。
そのほか、面接対策や書類作成の手伝い、面接日・入社日の調整など、求職者が入社する日まで継続的なフォローアップを行うのが一般的です。
会社によっては安心して新しい会社に定着できるよう、入社してからのフォローも行います。
個人営業のコツ
人材紹介事業の利益は、求職者の採用確定後に求人企業から支払われる手数料です。
この手数料は、あまりに早期に離職すると返却する条項が契約書に含まれている場合が多く、求職者の途中辞退や早期退職を防ぐ動きが必要とされています。求職者一人ひとりに寄り添い、フォローアップに注力することで、求職者のモチベーションを保ちながら成約につなげられるでしょう。
また、法人営業と連携して、企業が求める人材と求職者が求める条件をすり合わせ、高精度なマッチングを行うことも大切です。
個人営業（CA: キャリアアドバイザー）に向いている人
転職を希望する個人の求職者に対して求人情報を紹介し、転職の成功をサポートするキャリアアドバイザーという仕事においては、コミュニケーション能力が高ければ高い程よいと言えるでしょう。そもそも転職を希望する求職者というものは、転職が成功するか、希望通りの職場に巡り会えるか、多かれ少なかれ不安を感じているもの。そうした求職者の話を親身に聞き、面倒を見ることが得意で苦にならなければ、キャリアアドバイザーという仕事への適正ありと言えるでしょう。
また、転職の紹介・サポートを行うにあたり、様々な業種や業界に関する知識を学び、それぞれの業界に関する研究を継続的に行うという姿勢も求められます。
個人営業（CA: キャリアアドバイザー）に活かせるキャリア
キャリアアドバイザーは転職を希望する個人を対象とする仕事ゆえに、一般消費者向けの販売業や接客業、サービス業などの経験があれば、そうしたノウハウを有効に活用することができます。実際キャリアアドバイザーは、サービス系の職種から転職した方も多く活躍しています。
また企業の人材採用に携わった経験があれば、企業が求める人材にはどんな特徴があるのか、面接で不合格となってしまう人にはどのような傾向があるのかといった知識にも長けていることでしょう。
さらにキャリアアドバイザーに転職する時点で、特定の業界や特定の職種に関して詳しい、精通しているという人も、大きな強みとなってくれます。
人材紹介営業に向いている人
打たれ強い・メンタルが強い
近年ではシステム化やIT化も進みつつありますが、人材紹介という仕事は今なお、飛び込み営業やテレアポも求められます。そうしたスタイルの仕事をめげずに行える、打たれ強さ、メンタルの強さがあると望ましいと言えます。
業界研究を怠らない・知的好奇心が旺盛
人材紹介業においては、様々な業界や業種の企業と転職希望者をマッチングさせるという仕事を担います。それゆえ、数多ある業界や業種についての知識を深めておくことは不可欠。まさに終わりなき旅ということになります。
人の面倒を見るのが好き
人材紹介のなかでも、個人の求職者の窓口となるキャリアアドバイザーには、特にこの資質が求められます。転職に関する希望や不安などを親身になって聞き、時には励まし、転職の成功を二人三脚でサポートする姿勢が求められます。
コミュニケーション能力が高い
リクルーティングアドバイザー、キャリアアドバイザーの双方に共通して求められる資質は、聞き出す力と、提案する力と言えるでしょう。企業がどんな人材を求めているのか、転職者がどんな職場を望んでいるのかを的確に判断することが不可欠です。
仮説思考ができ課題抽出力が高い
現代社会においては、膨大なデータの集積と分析によって企業が求める人材を提案することは、多大な時間を要してしまい不効率。そこで、企業が求める人材不足を解決するための仮説を立て、その検証に必要なデータを集め検証し、お勧めの人材を提案するというやり方が求められます。
人材紹介営業に向いていない人
個性的な人と接するのが苦手
人材紹介というビジネスには、実に様々な性格や個性を持つ方との接点を持つことになります。例えばテンションが高い人や、威圧感のある人と接する際、表情や口調に苦手意識が現れてしまうという場合には、この仕事にあまり向いているとは言えません。
受け身の姿勢・行動を起こせない
人材紹介業というビジネスは、絶えず状況が変化し続けるというのが大きな特色。企業が求める人材の特性や、求人市場の動向を常に分析したり、勉強会やセミナーに参加するといった積極性が求められます。
淡々とタスクを進める方が好き
繰り返し述べています通り、人材紹介という仕事は企業側担当者や転職希望者と密なコミュニケーションを図ることや、最新の情報を常に追いかけることが求められます。ルーティーンのデスクワークを淡々とこなす方が好きという方には、不向きと言えます。
急な業界時の状況変化に対応するのが難しい
現在は「求職者の売り手市場」となっている人材業界ですが、そうした状況は何らかのきっかけで急激に変化するというのもこの業界の特色。かつてのバブル崩壊やリーマンショック、記憶に新しいコロナ禍など、そうした状況に動揺することなく、適切かつ真摯に業務を勧める姿勢が求められます。
こまかな営業体制は会社の規模によって異なる
小規模な人材紹介会社の場合、法人営業と個人営業を1人で担当する「両面型営業」が多い傾向にあります。
大手の場合は、個人営業・法人営業をさらに細分化し、スカウト専任担当、アシスタントなどの役割を設けている会社も。会社の状況や営業体制によって、対応範囲は変わってきます。
人材紹介の営業が「キツい」と言われる理由
人材紹介事業は成果報酬型のビジネスモデルなので、基本的に「ノルマ」のプレッシャーがあります。これが「キツい」と言われる一番の理由でしょう。
そのほか、法人営業・個人営業では「キツい」と言われるポイントが異なります。
人材紹介の法人営業がキツい理由
人材紹介業で売上を増やすには、質の良い求人情報を大量に揃える必要があります。提案できる求人数が少ないと、せっかく集客しても求職者が離脱してしまう可能性が高くなります。また、書類通過率を考慮すると、ある程度の数の求人を紹介しないと、そもそも面接にさえこぎつけられない状況が生まれてしまいます。
求人の「質」と「量」を揃えるのが大変
立ち上げから間もない小規模の人材紹介会社は特に、求人の質と量を揃えるのが難しいといえます。これは、立ち上げたばかりの人材紹介会社が大手の求人案件を次々と獲得できるわけではないため。しかし、あまり知られていない企業の案件ばかりを揃えていると、求職者にとっての魅力が低くなってしまう可能性があります。
このように、立ち上げ直後で資金面・人員面での余裕がない状況でも、求人の質と量を両立させていかなければならない部分は非常に難しい部分といえます。
案件獲得からマッチングまでのリードタイムが長い
求人案件の特徴として、案件を獲得すればすぐにマッチする人材が見つかり、採用が決まるものではない、という点が挙げられます。実際は求人案件を獲得したものの、その案件に合う人材がなかなか見つからないケースも。結果として、案件の獲得からマッチングするまでの時間が長くなってしまいます。
このように、営業コストがかさむ中でもマッチングが成立しないために入金がない、という状況にもなりやすいといえます。この点から、人材紹介会社を立ち上げる場合の免許取得に必要な資産要件を上回る資本金を用意しておくことも、場合によっては必要となってきます。
景気変動の影響を受けやすい
景気が悪い時には、多くの企業が採用活動を控えるため、人材紹介業は景気の影響を受けやすい面もあります。このような場合、求人案件の獲得や求職者とのマッチングがより難しい状況に陥ってしまい、多額の人件費などの支出が続いてしまうことになります。
以上のように不景気の時は採用ニーズが低いにも関わらず、求人案件の獲得が求められるため、「キツい」と感じることもあるでしょう。
ノルマが厳しい
人材紹介業の営業は、ノルマが高めである点は特徴のひとつとされています。上記でもご紹介した通り、営業においては「質」と「量」の双方が求められることに加え、不景気で企業が採用活動を控えている状況でも求人案件を獲得しなければなりません。さらに、数値目標が高く設定されているケースもあるでしょう。
このようにノルマが厳しいため、「人材紹介の法人営業はキツい」と言われることに繋がっていると考えられます。
コミュニケーションに手間がかかる
人材紹介業の法人営業は、クライアント企業の人事や採用業務においてアドバイザーのような役割も担います。そのため、さまざまなクライアントの要望をヒアリングし、その内容に応じたアドバイスを行い、求人票を作成するということを繰り返していきます。
このようなコミュニケーションを求められますので、人材紹介業の法人永劫はクライアントの会社に足を運ぶ場面もありますが、クライアントとのやりとりに手間がかかることから「キツい」と感じる場合もあります。
キツい反面こんなやりがいも
法人営業は人材紹介業の要となる仕事です。
上記業務内容をもとに、どんな人が向いているかを解説します。
事業の柱として会社に貢献していることが、ひとつの大きなやりがいだと言えるでしょう。
また、営業活動を通して、人手不足で困っている企業の人材採用に貢献できるのも、法人営業ならではのやりがいのひとつです。
人材紹介の個人営業がキツい理由
求職者に寄り添うフォローアップが求められる個人営業ですが、中にはやる気を感じられない求職者や、会話が苦手な求職者もいるでしょう。
相手がどんなスタンスでも、寄り添いながら継続的なフォローアップを行うのは根気のいることです。
また、ようやく採用にいたっても、早期退職してしまうケースがあります。
丁寧に時間をかけて面談をしても、途中で他社に流れてしまうこともあります。
割り切れる方は問題ないですが、求職者に対して熱く向き合う人ほどショックやストレスを感じやすいかもしれません。
キツい反面こんなやりがいも
個人営業は、求職者に対して求人紹介から、面接・採用にいたるまで伴走します。
一人の人生に向き合える点、岐路に立ちあえる点は個人営業ならではのやりがいでしょう。
また、求職者の採用が決まって初めて求人企業から手数料が支払われるため、会社の利益に貢献しているというやりがいを感じやすいのが魅力です。
「キツい」状況を打破するには業務効率化が必須
外的要因は改善できないため、「キツい」状況を打破するには営業担当の働き方を変える必要があります。
人材紹介業務全体の効率化を図り、求人開拓や求職者のフォローアップに割けるリソースを増やすことで、状況を変えられるでしょう。
人材紹介営業を効率化する方法
すぐにできるものから、導入すると影響が大きいものまで紹介しています。
営業先の優先度を決める
求人開拓を効率化するには、片っ端からやみくもにアタックするのではなく、受注確度の高い企業から優先的にアプローチしましょう。
「優先度高」「優先度低」の二択に振り分け、前者に割くリソースの割合を増やすだけでも変わります。
後者へのアプローチをサービス認知・インバウンド営業に留めることで、角度の高い企業への提案を練る時間が増え、サービスの質が上がり、効率的な成果（契約）を得られるでしょう。
営業先の優先度を決める
求人開拓を効率化するには、片っ端からやみくもにアタックするのではなく、受注確度の高い企業から優先的にアプローチしましょう。
「優先度高」「優先度低」の二択に振り分け、前者に割くリソースの割合を増やすだけでも変わります。
後者へのアプローチをサービス認知・インバウンド営業に留めることで、角度の高い企業への提案を練る時間が増え、サービスの質が上がり、効率的な成果（契約）を得られるでしょう。
移動時間を有効活用する
意外と時間を費やしているのが「移動時間」です。
商談先への移動時間がなくなれば、ほかの業務に割ける時間は大幅に増えます。
オンライン採用を実施している求人企業なら、オンライン商談への抵抗感もほとんどないはず。むしろ好意的に捉えられる可能性もあります。
オンラインミーティングツールを導入していない、対面での商談が望ましい求人企業に対しては、近隣エリアにある企業の商談を同日にまとめて設定して回るなどの工夫をしてみてください。
その他、移動のスキマ時間にメールやチャットを使って営業しておけば、普段の業務がよりスムーズになるでしょう。
ITツールを導入する
導入ハードルは高いですが、最も影響のある方法です。
人の手で個々に対応している作業をITツールで完結できれば、人員を増やす以上のリソースを確保することも可能です。
法人営業は新規商談やコンサルタント業務に、個人営業は求職者のフォローアップにじっくり時間を割くことができます。
業務効率化につながるITツールは数えられないほど存在し、導入コストもピンからキリまであるため、「ITツールで完結したい作業」を事前に洗い出してから、条件に合致するツールを比較・検討するとよいでしょう。
人材紹介営業の効率化に役立つITツール
SFA（営業支援ツール）
営業活動を仕組み化・標準化するためのツールです。
メーカーによって詳細は異なりますが、顧客管理や案件管理、行動管理、予算管理、分析管理など、商談に役立つ機能が搭載されているのが一般的です。
求人企業ごとに商談の進捗状況や案件の内容を管理できるほか、営業担当者の商談回数や成約率、受注件数なども数字で管理できます。
こんな人材紹介会社におすすめ
営業活動を仕組み化・標準化したい会社におすすめです。
法人営業の人数が多い会社ほど、導入後に効率化をはかれるでしょう。
また、営業活動情報の管理場所がバラバラになっている会社で導入すれば、管理場所を一元化でき、各部署の連携がスムーズになります。
CRM（顧客管理ツール）
求人企業の情報を一元管理できるツールです。
SFAが新規営業活動のためのツールなら、CRMは実際に顧客となった企業とのコミュニケーションに役立つ情報を管理するツールだといえます。
求人企業の担当者氏名、所属、役職、現在の関係性などを管理できるほか、SFAとの連携も可能です。
人材紹介におけるCRMの選び方について
こんな人材紹介会社におすすめ
CRMは、更新性の悪い紙やエクセル等で求人企業の情報を管理している人材紹介会社におすすめです。
導入すれば各企業の情報を見つけやすくなるため効率が上がります。
また、情報の更新性も上がり、最新の情報を使って営業活動に取り組めるでしょう。
MAツール（マーケティングオートメーション）
MAツールは、営業活動の一部を自動化できるのが特長。
機能はメーカーにより異なりますが、顧客情報の登録、顧客情報や行動履歴を踏まえたメール送信、商談化しそうな見込み顧客の抽出、マーケティング施策の効果検証などを自動化できるのが一般的です。
こんな人材紹介会社におすすめ
人的リソースが足りていない人材紹介会社は、ぜひ導入を検討してみてください。
MAツールを導入することで、見込み顧客の育成や効果検証まで対応できるようになるほか、営業担当はこれまでのリソースを別のところに費やせます。
求人データベース
業界・職種を問わず、全国各地の求人情報をクラウド上で網羅的に集約しているデータベースサービスです。
データベースに集約された求人案件を求職者に提供できるため、これまで求人開拓の営業にかかっていた時間をまるっと削減できます。
法人営業の大部分を求人データベースで完結できるため、導入するだけで十分な社内リソースを確保できるでしょう。
こんな人材紹介会社におすすめ
どんな人材紹介会社においても求人情報の収集に役立つツールですが、とくにおすすめなのは立ち上げたばかりの人材紹介会社です。
求人のツテがあまり無い人材紹介会社にとって、求職者に提案できる求人情報の幅が広がるため、よりニーズに合った提案ができるようになります。
また、求人情報を集めるための営業に割いていた時間も、求職者フォローにあてられるでしょう。
求人掲載数TOP3の求人データベースを比較する
高効率化を実現する求人データベースの導入メリット
人材紹介会社での「求人関連の業務」の高効率化を実現する求人データベースについて、具体的なメリットを紹介しています。
コストパフォーマンスが高い
求人データベースは成果報酬制で利用できるもの、月額制で利用できるものなどがあります。
費用は提供会社により異なりますが、月額30万を超えることはほとんどないでしょう。
個人営業担当を1人雇うのと同等、もしくはそれ以下のコストで数万件の求人案件を獲得できるので、コストパフォーマンスが高いツールだと言えます。
顧客情報の登録・更新等の雑務がなくなる
求人データベースに掲載される求人は、常に最新の状態に保たれます。そのため、求人企業の情報登録、求人情報の更新などの雑務は不要です。
現在も募集されている求人かどうか確認する手間もなくなり、求職者に合った求人を迅速に紹介できるため、成約までのスピード感も上がるでしょう。
人事担当者とのやり取りが簡潔になる
求人データベースを利用した場合、人材紹介会社の営業担当が人事担当者とやり取りするのは求職者推薦のタイミングです。
通常は求人開拓の商談から始まり、商談時にどのようなコミュニケーションを取ったか、契約に至るまでにどのようなやり取りが発生したかなど、関係性を踏まえたやり取りが必要です。
その点、求人データベース経由なら、関係性の確認が不要になり、推薦で求職者の魅力を伝えるやり取りに集中できるのです。
求人データベースのデメリット
紹介手数料の直接交渉ができない
求人データベースのデメリットを強いてあげるなら、基本的に求人企業との直接交渉ができない点でしょう。これは、複数の人材紹介会社が求人データベースを利用するためです。個別に交渉して条件を変えると収拾がつかなくなってしまうため、紹介手数料の条件は求人データベース上で設定されています。
厚生労働省「消費税率の引上げに伴う有料職業紹介事業の手数料の最高額の改定について」【PDF】（https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12602000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Roudouseisakutantou/0000030740.pdf）
法人営業を通して売上を上げるポイント
収益の要となる法人営業における売上UPのポイントを大きく3つに分けて解説します。
1.営業リストの管理方法を見直す
営業リストの情報が最新でない場合、または情報の更新や呼び出しに時間がかかる場合、管理方法を見直すことが大切です。
最新の情報をすぐに呼び出せるようになれば、営業活動がスムーズになり、アプローチのタイミングを逃さずに済みます。必然的に売上UPにもつながるでしょう。
また、以下の内容をリスト化して管理しておくと、新規開拓の際にアプローチしやすくなります。
特に業績がいい企業は、人員強化のための採用を行う可能性が高いため、新規開拓のチャンスです。
- 現在求人募集を行っているか
- 求人募集を行っている場合、なんの職種で募集しているか
- 採用計画、予算、採用の課題点
- 業績は好調か
- 他に契約中の人材紹介会社はあるか
2.データを収集・分析する
過去の人材紹介データを集め、分析を行うことも重要です。書類選考の期間と通過率、書類選考で見送られた人材の傾向などを分析することで、より求人企業のニーズに即した人材紹介を実現でき、成約・売上UPにつなげられます。
3.トークスクリプトを作成する
トークスクリプトは、営業活動における台本のようなもの。事前にどのような質問がきて、どのように答えるのか準備しておくことで、求人企業の疑問や懸念点に対するレスポンス力を上げられます。
成約率が高い営業のノウハウを踏襲してトークスクリプトを作成すれば、営業担当の社歴や経験を問わず、伝えたい情報を端的にわかりやすくプレゼンできるようになり、会社全体の売上もUPするでしょう。
人材紹介の営業で使えるトークスクリプトの一例
- 「忙しい」と言われたとき→「◯分だけ（短い時間を指定）お時間をいただけませんでしょうか？」
- 「結構です」と言われたとき→「かしこまりました。ちなみに～（求人企業にとって有益な話題で興味を引く）」
- 個人で判断できない質問をされたとき→「大変申し訳ございません。すぐにお答え出来かねる内容のため、改めて確認をした上で連絡いたします」
- まったく知識のないことを聞かれたとき→「申し訳ございません。勉強不足でお答えすることができません。次回までに必ず調べてまいります
個人営業を通して売上を上げるポイント
個人営業を通して会社の売上を上げるポイントを3つに分けて解説します。
1.求人・求職者情報の管理方法を見直す
人材紹介事業はスピードが命です。面談後になかなか求人が紹介されなかったり、書類作成が全然進まなかったりすると、求職者はほかの人材紹介会社に流れてしまう可能性があります。
求人情報を更新できていない、情報の検索・呼び出しに時間がかかるなどの課題がある場合、管理方法の見直しを検討しましょう。面談のタイミングで提案する求人をピックアップしてしまう、すぐに提案できる求人群を職種や特徴ごとに用意しておくなどが対策法としてあります。
2.信頼獲得につながるスキルや技術を身につける
個人営業で成果を上げるには、まず求職者からの信頼を獲得する必要があります。そのためには、キャリアコンサルティング技能検定やキャリア・コンサルタント試験、CDA資格認定試験、GCDF-Japan試験などの資格を取得するのも一つの手です。
面接対策やレジュメ添削などのスキルを磨く、傾聴力を高めるトレーニングをするなどの方法で努力を積むことも大切です。
求職者の頼れる存在になれば、採用まで共に走り抜けられるでしょう。
3.継続的なフォローアップを行う
採用に至らなければ求人企業からの手数料は支払われませんし、採用後も早期退職となれば手数料の返戻を求められる可能性があります。
面談時だけでなく、応募、面接、採用後までフォローアップを大切にし、売上UPを目指しましょう。
まとめ：求人データベースを活用して営業を効率化しよう
人材紹介の営業活動を成功させるコツも、人材紹介営業の「キツい」と言われるポイントを打破する秘訣も、カギを握っているのは「業務効率化」です。
営業活動を効率化できるツールはたくさんあります。しかし、人材紹介会社に特化した「求人データベース」を活用するのが、最も効率化につながるでしょう。営業活動が効率化されると、社内にリソースが生まれ、これまで注力できていなかった業務（求職者のフォロー、成約に至るまでの効果検証・分析など）に時間を費やせるため、サービスの品質も必然的に上がります。
当サイトではおすすめの求人データベースを紹介していますので、導入を検討している方はぜひチェックしてみてください。
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当サイト「求人データベース比較ガイド」では他にも求人開拓成功のノウハウを紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
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