人材紹介会社が求職者データベースを使うべき理由

効率的に候補者へアプローチできる仕組みを確立させることは、人材紹介会社にとって非常に大事なテーマの1つです。本ページでは、求職者データベースの特徴や活用メリット、求人データベースとの違いを整理し、導入検討の参考となるポイントを解説します。

求職者データベースとは

求職者データベースとは、人材紹介会社が自社のクライアント企業へ推薦する候補者を探すために活用するツールです。職務経歴やスキル、希望条件など、転職意欲を持つ個人の情報が詳細に登録されています。

人材紹介会社は検索機能を用いて条件に合致した候補者を抽出し、スカウトメールなどを通じて求職者へアプローチすることが可能。ビズリーチやリクルートダイレクトスカウトなどが求職者データベースの代表例となります。短期間で的確な人材に直接アクセスできる点が大きな特徴です。

求人データベースとの違い

求職者データベースと混同されやすいのが求人データベースです。

求人データベースとは、企業が公開している求人情報を集約・管理したオンラインデータベースのことです。人材紹介会社にとっては、紹介先企業の求人情報を一元的に把握・検索できるツールであり、主に求人票を開拓するために利用します。

求人データベースの代表例は、circusAGENT、Zキャリア、Crowd Agentなど。求人情報を効率的に収集し、紹介可能な案件数を増やす目的で活用されます。

これに対し求職者データベースは、候補者の情報に直接アクセスし、即推薦できる人材を集客するためのツールです。つまり、求職者データベースの役割は求職者集客、求人データベースの役割は求人開拓。両者は目的も対象も異なります。

双方を使いこなすことによって、人材紹介会社は求人と求職者のマッチング力の向上へとつなげられるでしょう。

人材紹介会社の求職者データベース利用メリット

すぐに推薦できる求職者を見つけやすい

求職者データベースには、求職者の詳細な職務経歴や希望条件が登録されています。人材紹介会社は、求職者データベースの検索機能を通じ、必要な人材を直接探すことが可能です。

例えばリクナビNEXTエージェントNetworkは、幅広い業種・職種の情報が蓄積されているデータベースのため、即座に推薦できる候補者を発掘することができます。

新規開拓の手間を省き、紹介スピードを高められる点は求職者データベース利用の第一のメリットといえるでしょう。

ヘッドハンティングやハイクラス転職に強い

例えばビズリーチやリクルートダイレクトスカウトなどは、ハイクラス人材やエグゼクティブ層に特化した求職者データベースです。登録時の審査や「一求入魂スカウト」などの仕組みを通じ、返信率や決定率が高い点が特徴とされています。

これらの仕組みは、年収の高い候補者や希少性のある人材を探すヘッドハンティングに大変有効です。人材紹介会社の売上向上に直結しやすい手法と言えます。

効率的に母集団形成ができる

特定の企業に興味・関心を持つ母集団を形成することは、採用活動を成功させるために欠かせません。求職者データベースを活用すれば、登録されている求職者のプロフィール情報から求める人材にマッチする人材を「量」と「質」のバランスよく効率的に母集団形成が可能となります。

母集団が少ないと自社に合う人材の確保が難しくなり採用活動がスムーズに進まないこともありますが、求職者データベースは転職意欲の高い求職者にアプローチできますし、求職者データが豊富に集まっているため求職者を新たに開拓することなくスピーディーに成果へ繋げることが可能です。

マッチング精度の向上

大きな母集団を形成することは、より多くの人数の中から人材を選べるということになります。求職者データベース活用による母集団形成は単に人材の「量」を増やすだけでなく、特定のターゲット層にアプローチすることで自社に合う人材のマッチング精度を高めることができます。

母集団が小さくなると、自社にマッチする人材を見極めるのが困難となります。採用人数目標達成のために妥協して採用してしまうことがあれば早期退職やミスマッチが起こるリスクが出てきますので、マッチング精度を高めることは効率の良い採用活動を行う上で重要です。

スカウトの迅速化

求職者データベースにスカウト送信できる機能があれば、欲しい人材にダイレクトにアプローチできるため、スピーディーにスカウトを行うことができます。企業は求職者のプロフィールを確認して自社が求めるスキルや経験を持っているかなど情報収集をした上でスカウトが可能。積極的に転職を考えていない登録者についてもスカウトを行うことで興味を持ってもらう、知ってもらうことができるでしょう。

コスト管理が容易

求職者データベースを活用した採用活動は、前金制、定額制や成果報酬制などの料金システムとなっています。サービスの提供会社によってプランなどが異なるため確認は必要ですが、コストをあらかじめ把握することも可能でしょう。また、マッチング精度が上がれば採用の追加ややり直しが起こらず、採用活動全体におけるコスト削減も実現できます。

自社ネットワークにない求職者の発掘

求職者データベースを活用すれば、より多くの求職者情報を取得可能。自社ネットワークにあるのが自社の求人情報にアクセスしてくれる、問い合わせをしてくれる人材だけであれば数が限られますが、自社にアプローチをしていない潜在的な求職人材を求職者データベースの情報から発掘することができます。また、求職者データベースにはIT・エンジニア、エグゼクティブ、若手など特化したサービスを提供しているものもあり、企業のニーズに合わせて選ぶのがおすすめです。

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まとめ

即戦力人材の発掘やハイクラス人材へのアプローチを可能にし、推薦スピードや決定率を高める点で、求職者データベースは大変有効なツールです。職務経歴や希望条件を詳細に把握できるため、マッチングの質の向上にもつながるでしょう。自社の集客力強化を狙う人材紹介会社にとって、求職者データベースは非常に強力なサポートとなります。

求人開拓の効率化につながる求人データベースの併用も検討し、紹介可能案件と候補者の両面強化を目指していきましょう。